ソフトバンク、上空3000mの無人機から臨時通信エリアを構築

ソフトバンクが、大規模災害時に地上の通信網が途絶えた際を想定し、上空3,000mを飛行する大型無操縦者航空機（大型RPAS）から地上へ電波を届ける実証実験に成功しました。地上に直径5km以上の通信エリアを作り出し、災害時の迅速な復旧手段としての実用化を目指しています。

国内製造の通信ポッドを無人機へ搭載した仕組み

今回の実験では、通信機器やアンテナを収めた災害対応用通信ポッド「DRUポッド」をソフトバンクが国内で設計・製造しました。機体には海上保安庁が所有する米GA-ASI製の「シーガーディアン（MQ-9B）」を採用し、耐空性承認や飛行安全性の確認を経て高知県黒潮町沿岸の上空で飛行させています。

地上のゲートウェイ局から送信された電波を上空のポッドで中継し、地上のスマートフォンなどの端末に向けて2.1GHz帯のLTE電波を発射する構成です。ポッド内のアンテナには揺れを補正するジンバル技術が組み込まれており、機体が上空で旋回しても地上の通信エリアや基地局へ正確に電波を向け続けられるよう制御されています。

実証された通信速度と災害時の活用

実験の結果、上空3,000mから直径5km以上の通信エリアが形成されただけでなく、屋外環境で下り最大20Mbps、上り最大5Mbps（帯域幅5MHz）の通信速度が確認されました。

この速度が確保できれば、被災直後の安否確認はもちろん、自治体や救助機関が動画や写真を使って被災状況を共有する用途にも十分対応できます。地上基地局の復旧に時間がかかる孤立地域や広域災害時において、空からの迅速なエリア展開を支える技術として今後の社会実装が期待されます。